知っておきたい入試制度[2025]

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2021年1月入試から大学入試改革にともなう新制度がスタートしました。多くの国公立大学の一次試験として実施されいた「大学入試センター試験」は2020年1月入試を最後に、2021年1月入試から新たに「大学入学共通テスト」と名称が変更されました。記述式の導入や英語民間資格活用などは見送りまたは延期となりましたが、準備を進めていた私立大学にでは「学力評価重視」「調査書・活動評価重視」を前提にすでに変化しつつあります。

入試情報

2025年1月の共通テストから新教科「情報」がスタート。

共通テストの出題科目は、新たに「情報」が加わり、国語・地理歴史・公民・数学・理科・外国語・情報の7教科21科目で構成されています。受験に必要な科目は大学により違いますが、国公立大学の8割が6教科8科目、私立大学では2〜3科目が一般的です。新たに採用された「情報」はほとんどの国公立大学で必須としていますが、配点比率は低めに設定されていますのでこの1教科で大きく差がつくことはないと言えます。

一英語民間資格活用と記述式問題導入の断念を正式表明。私立大学では英語民間資格を積極的に活用!

文科省では大学共通テストに英語民間資格活用と記述式問題の導入を検討していましたが、「受験機会・選抜方法における公平性・公正性」を踏まえ、2021年に導入断念を正式に発表しました。
英語民間資格は国公立大学の多くが任意提出としていますが、準備を進めていた私立大学では独自導入している場合も多くあります。その活用方法は「独自試験代用型」「独自試験加点型」「出題基準型」「みなし得点型」の4つに大別されています。いずれにしても英語の民間資格を持っていると優位ですので高校在学中には前向きにチャレンジしておきましょう。

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入試制度の基礎知識

2025年より新課程に対応する入試がスタート。

文部科学省では、グローバル化の進展、技術革新、少子化などの社会変化を踏まえ、予測困難な社会で「生きる力」を育むため学習指導要領を改訂し、新しい教育課程(カリキュラム)を設定しています。新しい時代に必要な資質と能力として「生きて働く知識・技術の習得」「未知の状況にも対応できる思考力・判断力・表現力等の育成」「学びを人生や社会に生かそうとする学びに向かう力、人間性などの涵養」を3つの柱に、2024年までに高等学校全学年で実施、2025年には新学習指導要領での初の大学入試が実施されます。新設科目や各科目の変更箇所など、その意図を理解した上で受験に臨む必要があります。

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指定校は高校内選抜がポイント

早期試験のなかでも合格の確率の高い指定校受験を希望する生徒が多いですが、高校によって指定校のある大学とない大学があるため、事前に確認が必要です。また、学部学科により推薦枠が設けられているため、希望者が多い場合は高校内選抜がポイントとなります。

専願でも総合型のエントリー可能

総合型選抜が専願だった場合、指定校を受けられなくなるのでどちらにしようか悩んでいるとの声をよく耳にしますが、総合型選抜のエントリーは出願ではありませんので、指定校の校内選抜に不安がある場合は、早々にエントリーしておき、校内選抜後に指定校に切りかえることが可能です。

国公立大学は一般選抜重視、私立大学の総合型選抜と学校推薦型選抜が大半!

国公立大学の場合約8割が一般選抜による入学者に対して、私立大学の一般選抜による入学は約4割、残り6割は総合型選抜と学校推薦型選抜での入学となっています。総合型選抜と学校推薦型選抜の多くが10月から12月には試験が実施され合否が決定しますので、私立大学を受験する場合は早めに準備する必要があります。

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難関私大は国公立大学同様一般選抜重視!

国公立大学でも総合型選抜や高校推薦型選抜での受験は可能ですが、募集枠が少ないため必然的に競争激化となります。同様に私立大学においても難関大学や医学部などは一般選抜を重視しており、総合型選抜と学校推薦型選抜は高い競争率であることが多いので、志望校の情報は早めにキャッチしておきましょう。

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総合型選抜とは、大学が求める学生像(アドミッション・ポリシー)に沿う学生を選抜する方式で、とくに私立大学では高校の推薦書を必要とせず、成績基準を必須としていない大学がほとんどです。また、9月1日以降の早い時期の総合型選抜の多くが専願制となっていますが、6月ごろからスタートするエントリーや夏休みに行われる体験授業やセミナーなどは専願の範囲ではないので、志望校が複数校ある場合は9月の出願までに受けておく必要があります。総合型選抜のⅡ期や後期などで実施する試験は併願を可としているところも見られます。旧AO入試では「知能・技能の修得状況に過度に重点をおいた選抜とせず…」としていましたが、総合型選抜では「知能・技能の評価方法の採用または大学入学共通テストの採用」としています。つまり調査書などの書類審査のみでの合否は不可ということです。知能・技能の評価方法として、小論文、プレゼンテーション、グループディスカッション、面接、実技、各教科科目テスト、資格検定試験の成績などで点数化して評価されるため、各大学の選抜方法をよく理解し受験に臨む必要があります。

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高校での取り組みや実績などを評価され、一人ひとりの個性や意欲を基に高校が推薦するのが学校推薦型選抜です。11月から12月に集中し専願制としている場合が多く見られます。私立大学の学校推薦型選抜は、指定校制と公募制に分かれ、指定校制については各高校に学部学科ごとに指定枠数が設定されているため、事前(7月ごろ)に高校に確認する必要があります。最大のポイントは9月ごろに行われる指定校枠の高校内選抜となり、約7割の大学が成績基準を設けています。高校により違いはありますが、多くの大学が指定校枠を出していますので、早めに先生方と相談するようにしましょう。旧推薦入試では「原則として学力検査を免除し…」としていましたが、学校推薦型選抜でも「知能・技能の評価方法または大学入学共通テストのいずれかを採用し、思考力・判断力・表現力、主体性・多様性・協働性を評価」としており、小論文やプレゼンテーション、面接などにより評価選抜されます。

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文部科学省の指導において、私立大学の一般選抜でも「多様な評価方法を…」とありますが、筆記試験を行い学力重視であることに変わりはありません。試験科目は3科目を中心に1~2科目の場合もあり、得意科目を活かせるのも特徴です。学科配点も学部学科により異なるため、より得意科目を活かすためには配点にも注意を払いましょう。「英語4技能を総合的に評価、民間資格も積極的に活用」とあり、共通テストにおいては見送られた民間資格の活用をすでに取り入れている大学もありますので、入試要項はしっかりチェックしましょう。

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